01

OJTで身につける行動を先に決める

『業務を覚える』だけでは、指導者ごとにゴールが変わります。依頼内容を確認する、途中で共有する、根拠を示して提案するなど、配属後に観察できる行動へ分解します。

人事は職種共通の基本行動を定め、現場は担当業務に必要な知識と判断基準を追加します。共通部分と職場固有部分を分けると、全社の品質を揃えながら現場にも合わせられます。

02

任せる仕事を難易度で段階化する

最初から大きな案件を任せるのではなく、手順が明確な仕事、選択肢がある仕事、自分で論点を設定する仕事へ段階的に広げます。各段階で、本人が決めてよい範囲と事前確認が必要な条件を伝えます。

  • 段階1:見本と手順に沿って正確に進める
  • 段階2:複数の進め方から理由を添えて選ぶ
  • 段階3:目的から必要な作業と確認事項を組み立てる
  • 段階4:関係者を巻き込み、結果と改善点を説明する
03

短い振り返りを仕事の直後に行う

月末の面談だけでは、本人も判断した理由を忘れています。重要な仕事の直後に5分だけ、何を確認したか、なぜその方法を選んだか、次に何を変えるかを話します。

指導者は答えを教えるだけでなく、自分が見ていたリスクや優先順位を言葉にします。この判断基準が、新人が別の仕事へ応用できる学びになります。

04

人事は進捗より育成の詰まりを支援する

人事が確認すべきなのは、計画表の消化率だけではありません。任せる仕事が増えていない、フィードバックが途切れている、相談が遅れているといった兆候を捉えます。

共通ケースや短い知識学習を用意しておくと、OJT担当者が毎回ゼロから教材を作る必要がなくなり、現場での対話に時間を使えます。

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